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今日は3月11日、ちょうど9年前に東日本大震災が発生しました。山口県でも半旗が掲げられ、地震が発生した14時46には黙祷が捧げられました。今でもその時のことを思い出すと心が苦しくなります。しかし、日本では気候変動の影響も重なりその後も数多くの災害に見舞われています。

大きな災害への対応方法もここ数十年の間に大きく変化を遂げています。阪神大震災のボランティア元年にはじまり、東日本大震災のときのtwitterを利用した被災地の情報提供、近年では大型台風来襲時での大規模な計画運休など。すべて個や民間の判断で行われたものです。

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これには、情報技術の発展が大きく寄与しています。

たとえば茨城県古河市のドローン製造ベンチャーが開発したHarris Hawkというシステムを使うことで、個人が持っているドローンを使い、専用のアプリをインストールするだけで遭難者の捜索が行えるようになりました。

これは、アプリが捜索域周辺のドローン操作を自動で行い、遭難者をAIの力で判別し捜索を行うというものです。このように情報技術を利用することで、私たちは高度な操作技術や遭難者をみつける熟練の目も必要なく重要なミッションに参加できるようになってきているのです。

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ただしこれは、使われる情報が全て正しいという前提のもとに成立することです。前述のtwitterの例ではデマや不確かな情報がいつも流れてしまうのも事実です。ドローンの場合も自動操作のプログラムに誤りがあれば大きな二次災害を起こしてしまうことになりかねません。

利用できる情報が格段に増えた今日では、その情報の真偽を見極める能力も求められるようになります。嘘や不確実な情報をもとに行動しない慎重さも備えて初めて、皆がヒーローになれる時代が来るのだと思います。